開業コンサルタントが医院開業のポイントを解説 医院開業セミナー

耳鼻咽喉科の開業資金・自己資金・収入・失敗事例

開業資金・自己資金

テナント開業、戸建て開業ともに、自己資金はゼロでも開業できます。

土地購入の場合は、その地域により自己資金の必要額は異なります。定期借地権の戸建て開業の場合、1,000万円程度自己資金があれば有利です。

開業資金は、テナント開業、戸建て建貸開業の場合、4,000万円〜6,000万円で開業できます。

耳鼻咽喉科クリニック開業医の収入

実質収入は、当然、都心部は少なく、郊外に出れば高くなります。

それでも、専門領域を明確に打ち出したり、高い技術力をお持ちだったりすれば、都心部でそれなりに高い実質収入を上げることができます。

弊社クライアントの耳鼻咽喉科の先生方は、実質収入3,600〜5,000万円位は確保されていらっしゃいます。

注意点

開業資金が高くなる原因は、ユニットから話をスタートさせてしまうことです。
第一選択が「〇〇」と言い切ってしまったとたんに、開業コストが跳ね上がります。

ユニットメーカーさんは直接医療機器を売ることができません。医療の業界は薬でも医療機器でも全て卸を通さなければなりません。大抵、メーカーさんに直接声をかけるのであれば、まだ、助かりようがあります。

MRさんにちょっと聞いてみたり、東証一部上場の調剤薬局のセミナーなどに出かけ見たりして、「〇〇のユニット」の相談から話が始まれば、業者にとってはありがたい開業のストーリーが出来上がります。

業者集団の神輿に乗せられ、総コストの高い開業になってしまいますので、注意が必要です。

過去に弊社が耳にした一番高い開業コストは、1億2,000万円の定期借地権での戸建て開業でした。
地代も高く、医療機器のメンテナンス料から、金利まで全ての業者がWin&Winの開業でした(当然、院長は苦労することになります)。

他のメーカーさんにも必ず声をかけ、相見積もりをとりましょう

それぞれの特色を聞くチャンスであり、コストはユニットの価格だけでなく、メンテナンス料も必ず聞くようにしてください。ネブライザーやファイバーなど周辺機器の価格とメンテナンス料もばかになりません。

ジオメーターは高くありませんが、それでもきちんと相見積もりを取るようにしてください。

戸建て開業でも、防音室を作るより、組み立て式の防音室を購入する方がコストは下がります。防音室の価格もかなり差がありますので、きちんと搬入設置費用まで入れた見積もりを複数取るようにしてください。

集患対策

今やどの診療科目でも地方でも、集患対策のトップはホームページになります。
しかし、高齢者の難聴などは、口コミ効果が高く、補聴器メーカーとの協力も欠かせません。

複数メーカーさんと面談しましょう

補聴器メーカーはどこが第一選択でもよいのですが、10年前とは、各メーカーのサービスや診療所のメリットも異なってきています。患者様第一であることは絶対ですが、開業は貴重なチャンスですから様々なメーカーと面談されることをお勧めします。

患者様の層に合わせて順番まちシステムを選択しましょう

花粉症の時期など、患者様の待ち時間対策も重要な課題になります。単なる順番待ちシステムでは、高齢者を排除することにもなりかねません。
地域特性や患者様の層などを考慮して、上手に順番待ちシステムを導入されることをお勧めします。

郊外になれば、高齢者の患者様が多いのか、小児の患者様もかなり来院期待ができるのかでクリニックの設計が異なることもあります。

弊社が耳にした耳鼻咽喉科クリニック開業の失敗事例

郊外から地方に至るまで、全体でみますと、戸建て開業に失敗事例を見ることが多いと思います。

しかし、開業場所から始まる失敗事例は、クリニックモールと戸建て開業どちらでも散見されます。

場所ありきでの戸建て開業

戸建て開業の失敗事例は、「いい場所探し」から始まります。

大抵は、ハウスメーカーさんが主導してくれる事例です。
まずは、「開業コンセプト」から始めるべきであることは、弊社のホームページでも著書でも強く訴えていますが、場所から始まってしまうことがあります。

詳しくは医院開業のよくある質問「医院の開業場所についてはどのように考えればよいですか?」をご覧ください

コストを軽視した戸建て開業

例外的に、失敗とは言い切れない開業もあります。
親の応援があったり、開業用地が確保されていたり、総コストはかなり高額であっても経営が成り立ち、患者様の評判を取っていらっしゃる事例もあるからです。

しかし、自己資金もあまりなく、土地も無く、親の支援もそれほど期待できない場合は、戸建て開業の建築コストと土地のコストにはしっかりこだわってください。

前述した1億2,000万円の定期借地権での戸建て開業は、自己資金があまりないのに、業者と銀行が寄ってたかって開業させられた事例です。

開業して徐々に患者様が集まって来たものの、運転資金が底をつきそうになっていました。コンサルタントが出る番ではなく、弁護士に依頼し法的な対応が必要でした。

患者様の取り合いになってしまったモール開業

同じモールに、評判の良い内科、小児科と一緒に入った事例です。

クリニックモールで10年、15年経つと歯抜け状態になっているところがあります。神奈川県の実例ですが、開業時期は一緒でしたが、小児科は評判を取り続け、分院を5軒作りました。うち、1軒はキチンと合理的な話し合いのもと独立して直ぐ医療法人化するまでになりました。

今でも、経営は独立しましたが、グループ内にはとどまっています。グループにいるメリットもあるからです。

内科は、明記すると特定されてしまいますので、内科とだけ記載しますが、医療技術も高い上に、スタッフ教育にも優れていて小児科の患者様以外は何でも集まるぐらいの評判になっていました。

耳鼻咽喉科でありながら、花粉症の時期になっても、患者様が待合室にいることはあまりないというクリニックを見たことがあります。近隣住民からの情報で小児科の院長とは面談しましたが、耳鼻咽喉科の院長と面談することは無く、ドアの外からがらんとした待合室を見てきました。

まずは弊社の無料相談をご利用ください

耳鼻科開業においての戦略立案にお悩みであれば、ぜひ弊社の無料相談にお越しいただき、先生のお考えをお聞かせください。何をやり、何をやらないのか、その選択によって戦略や開業地をアドバイスさせていただきます。その他、疑問点、不明点がございましたら、お気軽無料相談にお申込み下さい。弊社コンサルタントがお答えさせていただきます。

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耳鼻咽喉科クリニックの開業資金

土地、建物 約3,000万〜
設備 約2,000万〜2,500万円
電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、電動イス、X線撮影機器、DICOM(ダイコム)画像を見られる高精細モニターとPACS、聴力検査室、専用内視鏡 など

自己資金がなくても開業はできます!

上記の開業資金は先生が全額自己資金として用意するものではございません。
開業は自己資金0でも可能な場合がございます。
詳しくは、開業に関するよくある質問Q&A「自己資金はどれぐらい準備する?」をご覧ください。

耳鼻咽喉科の1ヶ月あたりの収支

※1ヶ月あたりの収支は、厚生労働省 中央社会保険医療協議会による
「第19回医療経済実態調査(医療機関等調査)報告 −平成25年実施−」のデータを参考にしています。

個人クリニック

収益
診療報酬 約600万円
介護収益 0万円
経費
人件費  ※院長の収入は含みません 約174万円
医薬品費 約52万円
その他 約157万円
耳鼻咽喉科の1ヶ月あたりの収入(収益 - 経費)= 約218万円

医療法人

収益
診療報酬 約846万円
介護収益 0万円
経費
人件費    ※院長の収入も含みます 約508万円
医薬品費 約67万円
その他 約230万円
税引後の耳鼻咽喉科の1ヶ月あたりの収入(収益 - 経費)= 約41万円
理事長先生と理事(奥様や成人したお子様)の報酬を引いた、残りの医療法人の収入です。

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