消化器内科の開業資金・自己資金・年収

消化器内科は、精神科の次に競争の激しい診療科目です。

競争の激しい診療科目ほど、評判のクリニックとそうではないクリニックの差が出てきてしまいますので、しっかりと戦略を考えていく必要があります。

特に下部内視鏡検査を実施しない場合は、選択肢がかなり狭まってしまいます。

消化器内科の開業資金

下部内視鏡検査を実施するとなると、回復室やトイレを複数配置する必要があり、45～55坪程度の広さが必要となってきます。

したがって、損益分岐点を超えるまでにある程度運転資金が必要となり、設備資金を含め7,000万円程度の運転資金が必要となります。

軌道に乗ってくると、年間の診療報酬は、8,000万円～1億2,000万円程度になり、医療法人化するクリニックがほとんどです。

複数のメーカーと交渉しましょう

開業費用を抑えるポイントとして、内視鏡検査機器購入時に複数メーカーと交渉することをおすすめいたします。

内視鏡検査機器も特定のメーカーにこだわりを持つ先生が多いのですが、交渉の有無によって、本体価格は300～600万円ほど安くなることがあります。そのため、既にメーカーを決めている場合でも、他社と比較して相見積もりを取ることをおすすめします。

メンテナンス費用においても、交渉のあるなしで倍くらいの差が出ることがあります。

内視鏡検査機器の費用とメンテナンス費用を両にらみで下げる交渉を行うためには、複数のメーカーと交渉すると良いでしょう。

また、内視鏡洗浄機の選定にも注意が必要です。洗浄剤や消毒薬の消耗品費やメンテナンス費用のランニングコストもメーカーによって異なるので、しっかり比較しながら選定を行いましょう。

特に消耗品は検査件数が増えれば、それだけ負担もかかるので十分な検討が必要です。

合わせて、自治体の胃がん（内視鏡）検診を実施する場合は、内視鏡の洗浄方法の指定がある等各自治体の検査方針によって異なるので、選定時から確認する必要があります。

さらに、レポートシステムの選定も慎重に行いたいところです。システムによってレポート内容が異なります。そのため、汎用性が低いと追加でドクター自身が手入力する等、業務効率が悪くなる場合があるので、レポートシステムの出力情報も確認したいところです。

消化器内科開業のポイント

「上部」内視鏡検査だけでの勝負は厳しい状況

上部内視鏡検査のみでの経営は、集患においてやや厳しい状況になるかもしれません。

というのも、先ほど述べた通り消化器内科は競争が激しく、クリニックの差別化要因がないと他のクリニックに埋もれてしまいます。

上部内視鏡検査のみを行うという場合は、一般内科の診療にも力を入れた戦略を描くことをおすすめいたします。

患者様への配慮を理解したクリニック作りを

下部内視鏡検査を行うとなると、回復室の確保や患者様へのプライバシー配慮、トイレ数の確保など、経営的に考慮すべき問題がでてきます。

特に回復室は、患者様が検査後に比較的長く滞在するスペースなので、快適で清潔感があり、他の患者様との接触を最小限にした空間作りを行いたいところです。

また、患者様の恥ずかしさや負担を軽減するために、「検査用の紙パンツを使っていただく」、「シムス体位（左側臥位）で検査を行う」など、患者様に配慮したクリニック作りも大切です。

患者様への配慮したスペースの確保が物理的に難しい場合は、運用面でできる限り工夫していきたいですが、コンセプトによって優先すべき点が異なるので、下部内視鏡検査を行うクリニックについて知識と経験を持ったコンサルタントに相談し、専門性が活かされるクリニック作りを行っていきましょう。

良い評判を得るには

患者様から良い評判を得るには、下部内視鏡の腕が重要になってきます。

難しい部位にあるポリープを取ることも重要ですが、可能な限り患者様が苦しくない、スムーズかつ短時間で挿入する技術が必要とされてきます。

受診のハードルをいかに下げるか

下部内視鏡検査の腕に自信がある場合でも、うまく宣伝していかなければ、患者様の内視鏡検査に対するマイナスイメージを取り除くことはできません。

ホームページでは、検査のハードルを下げる表現、配慮を心がけましょう。

「苦しくない検査」をアピールする

初めて検査を受ける方や、以前辛い思いをした方に、「苦しくなく、楽に検査ができる」と積極的にアピールすることが大切です。

例えば、検査後のおなかの張りを軽減するために炭酸ガス装置を導入していることや、男女で動線を分け、恥ずかしさを軽減できる構造であること、鎮痛剤を使用し、眠ったまま検査を受けて頂くことのできる環境など、アピールポイントはさまざまです。

事細かな説明や選択肢がホームページにあるというだけで、先生が患者様へ気遣いをしているかが伝わります。

消化器内科で取得する施設基準

開業のコンセプトによって必要、不要なものがございます。

保険医療機関間の連携による病理診断の施設基準は、病理診断を専門で行っている会社もあり、その様な会社と連携することで施設基準の取得も可能なので、体制整備ができるようなら一度検討するのも良いでしょう。

• 短期滞在手術等基本料1

がん治療関連

• がん性疼痛緩和指導料
• がん治療連携指導料
• 保険医療機関間の連携による病理診断の施設基準

まずは弊社の無料相談へお越しください

ご不明点などございましたら、お気軽に弊社の無料相談をご利用ください。

また、内視鏡を専門に開業をしたい、専門性を活かしたクリニックを作りたいけどノウハウを知りたいなど、お悩みの先生も、ぜひ一度無料相談にお申込み下さい。

FPサービスで消化器内科クリニックを開業された先生の声