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ドクターサポート通信

Drサポート通信では、クリニック経営のヒントとなる情報をお届けしています。

効率的なクリニック経営のための情報管理

医療・福祉分野における情報化の目的は、一般企業と基本的には変わらず、経営の効率化と医療・福祉サービスの向上です。そのためには、3つの側面から医療・福祉の情報化を捉え検討を加える必要があります。

医療機関や福祉介護施設の組織内の情報化
レセプトコンピュータ、電子カルテシステム、給与計算などの個々の業務システムの導入がこれに当たります。現在では医療機関や福祉介護施設向けの様々な新しいソリューションが提供されてきており、これらをいかに戦略的に導入していくかが経営課題の1つとなります。

医療機関や福祉介護施設などをインターネットで結んだ情報の共有・活用
遠隔治療や癌ネットワーク診療、地域医療情報センター、地域包括センターなどで医療・福祉情報を蓄積するなど、様々な取り組みが行われています。情報を共有することで、医療・保険・福祉が有機的・機能的に連携することが可能になります。

医療機関・福祉施設での患者様情報の共有化
個人の健康情報を一元管理し、活用するEHR(electronic health record)、PHR(personal health record) という仕組みがあります。EHRは医療情報のネットワーク化、PHRは消費者がネットを通じて生涯にわたり健康・医療情報を管理できる仕組みのことを指しています。 これらの仕組みの実現には、医療機関・福祉介護施設のほかに自治体や薬局などの関連団体や民間企業、患者や保険者など様々な関係者の連携が必要になり、導入コストも莫大になってきます。


医療機関・福祉介護施設向けの様々なソリューションが提供されていますが、「医療機関・福祉介護施設のための情報化」から「患者・利用者のための情報化」へと流れを変えて捉えることが、今後の情報化戦略を進めていく上での重要なポイントになります。 業務の効率化はもとより、医療・福祉介護施設サービスの質向上に取り組んでいく上からも必要なソリューションを見極めて実行していかなければならないからです。

レセプトコンピュータは、約80%の医療機関で導入済みですがが、電子カルテシステムも本格的な普及への動きが見られ、新規開業のクリニックの約70%が導入しているという調査結果もあります。情報化の流れは確実に速まっており、従来の電子カルテシステムで課題であった「入力が面倒」「導入・運用コストが掛かる」「セキュリティ面で不安」「システムの不具合が心配」等のネガティブなイメージが解消され信頼性も向上してきています。

音声入力やタブレットPC入力(ペン入力)の精度も上がり、入力ミスを自動チェックする機能や治療履歴や投薬履歴を表示する機能など、医師の診療をサポートする機能も強化されてきています。複数の画面が利用できるマルチモニター機能は、電子カルテとオーダー情報やX線情報、CTスキャン情報などの画像情報を同時に表示できるので、画面を切り替えるストレスから解放されて電子カルテへの記入やオーダーが行えます。

電子カルテシステムの導入を検討する際には、既存のシステムや今後導入する予定のシステムとの連携を視野に入れておく必要があります。電子カルテシステムとレセプトコンピュータ、予約システム、看護支援システムなどと連携させることにより、転記ミスなどのない診療行為の実現や業務の効率化やデータの共有化を図ることができます。

提供されている様々なソリューションの中から、予算や医療機関の特徴に合わせて必要な機能を導入していくことが、今後の情報化戦略に求められています。

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