在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料
在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料とは
在宅持続陽圧呼吸療法（CPAP）を行っている睡眠時無呼吸症候群等の患者に対して、在宅持続陽圧呼吸療法に関する指導管理を行った場合に算定できる診療報酬です。
点数
- 在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料1：2,250点
- 在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料2：250点
対象患者
①在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料1の対象患者
- 慢性心不全患者のうち、医師の診断により、NYHAⅢ度以上であると認められ、睡眠時にチェーンストークス呼吸がみられ、無呼吸低呼吸指数が20以上であることが睡眠ポリグラフィー上確認されているもの
- CPAP療法を実施したにもかかわらず、無呼吸低呼吸指数が15以下にならない者に対して ASV療法を実施したもの
②在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料2の対象患者
- 慢性心不全患者のうち、医師の診断により、NYHAⅢ度以上であると認められ、睡眠時にチェーンストークス呼吸がみられ、無呼吸低呼吸指数が20以上であることが睡眠ポリグラフィー上確認されているもので、在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料１の対象患者以外にASV療法を実施した場合
- 心不全である者のうち、日本循環器学会・日本心不全学会によるASV適正使用に関するステートメントに留意した上で、ASV療法を継続せざるを得ない場合
- 以下の（イ）から（ハ）までの全ての基準に該当する患者。ただし、無呼吸低呼吸指数が40以上である患者については、(ロ)の要件を満たせば対象患者となる。
（イ）無呼吸低呼吸指数（１時間当たりの無呼吸数及び低呼吸数をいう。）が20以上
（ロ）日中の傾眠、起床時の頭痛などの自覚症状が強く、日常生活に支障を来している症例
（ハ）睡眠ポリグラフィー上、頻回の睡眠時無呼吸が原因で、睡眠の分断化、深睡眠が著しく減少又は欠如し、持続陽圧呼吸療法により睡眠ポリグラフィー上、睡眠の分断が消失、深睡眠が出現し、睡眠段階が正常化する症例
算定要件
- 持続陽圧呼吸療法装置は、当該保険医療機関が患者に貸与すること。
- 開始後1、2か月間の治療状況を評価し、当該療法の継続が可能であると認められる症例についてのみ、引き続き算定の対象とすること。
届出要件
- 厚生労働省の定める情報通信機器を用いた診療に係る指針に沿って診療を行う体制を有する保険医療機関であること。
