脳神経内科の開業資金・自己資金・年収

一般の方からは脳神経内科に対する認知度はまだ低く、患者さんの数も他の科目と比べると比較的少ないため、脳神経内科の先生で開業をためらう方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、脳リハや認知症といった項目の診療報酬については、今後有利に改定されることが予想されていること、またリハビリ病院での入院日数の制限があるため、脳血管障害で病院に入院されて、一定の期間を経過すると退院し、その後の治療や機能回復訓練を行う施設が少ないので、神経疾患の診療とリハビリができるような医療機関があれば、患者本人にとってもそのご家族にとっても喜んでいただき、非常に高いニーズがあります。

50〜60坪の面積で、バリアフリーの1階がおすすめ

リハビリの要件として、脳血管疾患リハの中で一番点数が低い「脳血管疾患リハV」を取得する場合、リハビリのスペースとして診療所は45u(約14坪)以上のリハビリ室が必要なため、クリニックの面積は50坪〜60坪くらい必要となります。立地としては、バリアフリーで1階をおすすめします。出来ましたら、駐車場があると尚良いです。

電子カルテと最小限のリハビリ器具でスタートするのも手

医療機器については、電子カルテとリハビリ用の器具を最低限導入すれば足ります。
(※レントゲンや筋電計などの医療機器の導入を検討する場合は、開業コンセプトを基に、導入するかを検討していただければ幸いです。)

また、CTやMRIについては、患者さんが取れるようになってから増設を考えればよく、はじめから購入する必要はありません。 特に東京都内近隣では画像センターが増えており、技師がしっかりした画像を取ってくれ、アルバイトの医師がとりあえず所見を付けて返してくれます。

問題は地方での開業で、地方だと画像センターもなく、CTやMRIを取ってくれるクリニックもないため、スタートでCTを持たざるを得ないのが実情です。

リハビリスタッフの採用をおすすめします

雇用するスタッフについては、「脳血管疾患リハV」を取得する場合、「PT・OT・STのいずれか1名常勤雇用すること」が要件になります。

PT・OT・STを採用して採算が合うのか心配される先生がいらっしゃいますが、患者さんからの視点で考えると、医師の指示の元、PT・OT・STがリハビリ計画を患者さんに提案するので、患者さんの満足度を向上させ、売上に繋がり、かつ「通所リハ(介護保険適用)」についても取得できるため、サービスメニューが増え、更なる売上に繋がります。

地域との連携作り

救急病院やリハビリ病院とクリニックの間でうまく連携ができている地区はそう多くはなく、リハビリ病院の外来に患者さんが押し掛けているのが現状です。

病院の病診連携室の関係を作ることは、必須ではありますが、現状病診連携室も人手不足のため、病院によっては重度の患者さんのみの対応になっているところもあります。

そのため、病院との連携を築くことはもちろん、地域のケアマネージャーの方や在宅介護事務所等に連携を依頼し、患者さん紹介いただける関係づくりもあわせて必要になってきますし、開業予定地の行政の介護サービスの内容を把握する必要があります。

脳神経内科で取得する施設基準

開業のコンセプトによって必要、不要なものがございます。

脳神経内科疾患

かかりつけ医機能の評価

がん治療関連

禁煙外来

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