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クリニックの診療科目別
開業資金・自己資金・収入

クリニックの開業資金や、開業後の診療報酬については、クリニックのコンセプトによって大きく変わってきます。
例えば、戸建クリニックを開業するのか、ビル診療にするのか、また最低限の機器のみで開業するのか、売りとなる機器を導入するのかによって、同じ診療科目であっても違いが出てきます。

しかし、開業の形態や診療科目によって、開業資金の範囲はある程度予想することができます。
また、診療報酬についても厚生労働省中央社会保険医療協議会が、医療経済実態調査の結果を診療科目別に公開しています。

以下のリンク先で、診療科目別にクリニックの開業資金や診療報酬の目安をご紹介いたします。

一般内科

開業時の自己資金はゼロ円でも開業できます。戸建て開業は2,000万円ぐらい必要となります。保証人がしっかりいるなら、土地があれば自己資金ゼロでも開業できます。テナント開業資金は運転資金も含めると6,000万円〜8,0000万円ぐらい必要です。

消化器内科(胃腸内科)

消化器内科(胃腸内科)は、内科の中で一番競争の激しい診療科目です。クリニックモールを作り、テナント募集をかけた際に最初に決まるのは歯科で、次は消化器内科と言われるほどです。しかし、上部内視鏡だけで勝負するのは厳しい状況です。

呼吸器内科

呼吸器内科の成否は、開業する場所の周辺人口によるところが特に重要なポイントです。開業当初、なかなか患者様が集まらなかったり、評判が徐々にしか取れなかったりするのは普通の開業です。新規開業時から評判を取る方法があります。

循環器内科

患者様にとって、神経内科の次にわかりにくいのが循環器内科です。そのため循環器内科の集患のポイントとしては、何を診てくれるのか分かるように対策を打てば、間違いなく評判が取れます。問題は、どうやって先生の目の前に座ってもらうかです。

内分泌・糖尿病内科

開業時の自己資金はゼロ円でも開業できます。戸建て開業でも勤務先の外来患者様を連れていける場合はゼロ円で大丈夫です。特に、その後も病診連携が取れる場合、全く自己資金が無くても開業できる唯一の科目です。

脳神経内科

脳神経内科に対する一般の方の認知度はまだまだ低く、先生の中には開業をためらう方もいらっしゃるかもしれません。しかし、神経疾患の診療とリハビリができるような医療機関には非常に高いニーズがあります。

脳神経外科

脳神経外科の開業資金は、画像診断装置を持つか持たないかで大きく異なります。都市部で、CTやMRIを持たない開業なら自己資金ゼロで開業できます。開業資金は、6,000万円から2億5,000万円とかなり幅があります。

皮膚科

皮膚科の場合だと、地域性を考慮した診療体制をつくること、開院後の評判を意識して運営をしていくことが大切です。皮膚科は、最も患者1人当たりの診療単価が低い科目です。よって、他科に比べてより多くの患者を診ないと収益が上がりません。

精神科・心療内科

他の診療科目に比べて導入する医療機器が少ないため、比較的安価に開業できます。患者のプライバシーに配慮したクリニック運営方法を検討することで、開院後の運営を早く軌道に乗せられるか左右されます。

小児科

小児科の場合、お母さん(若い女性)の口コミはスマートフォン等で、あっという間に広がります。ですから、インターネットを意識した開業戦略を採れば、開業の早い段階から軌道にのせることが可能です。

産科・婦人科

産科・婦人科の場合、女性医師であれば大きなメリットになります。そのほか、不妊治療やアウス、羊水検査や染色体異常についてのカウンセリングを行うか行わないかで、クリニックの戦略が変わってきます。

眼科

眼科の開業は、治療内容の範囲によって、立地選び・クリニックの設計・導入する医療機器など大きく変わります。また、昨今眼科開業が増えているため、他のクリニックと差別化できることが重要です。

耳鼻咽喉科

テナント開業、戸建て開業ともに、自己資金はゼロでも開業できます。土地購入の場合は、その地域により自己資金の必要額は異なります。定期借地権の戸建て開業の場合、1,000万円程度自己資金があれば有利です。

整形外科

テナント開業なら自己資金ゼロでも開業できます。戸建て開業の場合、土地取得(事業用定期借地権契約)の上、自前で全てをまかなうなら自己資金は1,000万円程度なければ、厳しいかもしれません。しっかりした保証人が居るとか、親が土地を・・・

外科

外科系の場合、他の診療科目に比べ、患者が継続的に来院することは見込めません。そのため、常に新規患者に来院してもらうための広告戦略、特にホームページでの戦略が開院後のクリニック運営を左右します。




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